９月２９日（金）から１０月５日（木）まで、創基１５１年筑波大学開学５０周年記念事業として筑波大学アーカイブズ特別展「筑波大学とその前身校の歴史」を附属図書館の貴重書展示室を会場として開催する運びとなりました。
主な展示資料としては、筑波大学開学５０年の歩みをたどる資料はもちろん、明治５年（1872）に創設された我が国最初の官立の高等教育機関である「師範学校」に関する資料をはじめとし、「教育の総本山」と呼ばれた「高等師範学校」に関する資料、その後の「東京文理科大学」「東京教育大学」に関する資料など、アーカイブズに移管されている公文書や法人文書の原本や５０年史編纂事業のなかで収集した史料原本のほか、他の博物館等からの借用資料や写真資料など、数多くの貴重な史料の掲出を予定しております。
皆さまのご来場を心よりお待ちしております。
創基151年筑波大学開学５０周年記念事業の一環として、筑波大学５０年史編纂委員会 編『創基百五十一年筑波大学五十年史 史料編（下巻）』が2023年3月に刊行されました。
筑波大学の創設準備から今日に至る基本史料を14章にわけて網羅的・悉皆的に収集して翻刻し、時間軸に沿って配列した、筑波大学の五十年を振り返る際の貴重な資料集になります。創基151年筑波大学開学50周年記念事業の一つとして編纂された年史の第１冊で、今後３冊の刊行を予定しています。
◆本書の内容
第１章 設置・理念
第２章 改革・自己評価等
第３章 設置改組・統合等
第４章 運営組織・職員
第５章 学生・教育
第６章 研究
第７章 財務・施設
第８章 医療・附属病院
第９章 国際交流
第10章 附属図書館・学術情報
第11章 東京キャンパス
第12章 附属学校等
第13章 事業・出来事等
第14章 茗渓会・校友会等
B5版上製本、1494ページ、CD-ROM付 頒布価格10,000円（税込） ※国内郵送料含む
◎発行部数の一部を実費で有償頒布いたします。
申込方法 下記申込先のメールアドレスに、①お名前、②ご住所、③電話番号、④希望冊数、⑤支払方法（原則はクレジットカード決済。カード払いが難しい場合は銀行振込）を記載の上、「50年史希望」とタイトルを付けてアーカイブズまでお申し込みください。申込は郵送でも受け付けます。
支払方法 返信にて支払手段（クレジットカード決済URL、銀行振込なら請求書）をお知らせします。
発送 入金が確認され次第、ご住所にゆうパックでお届けします。
※ 請求書発行に日数を要しますので、できるだけクレジットカード決済でお申し込みください。
発行：筑波大学（50年史編纂室） つくば市天王台１－１－１
申込先：筑波大学アーカイブズ 〒305-8577 つくば市天王台１－１―１
TEL：029-853-4127 E-mail：univ-archives#un.tsukuba.ac.jp (#を@に)
当館は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、2020年4月15日から閲覧室を臨時閉鎖し、同年6月19日から学内の教職員及び学生に限って一部利用を認めておりましたが、ワクチン接種の拡大と感染状況の沈静化とに鑑み、全面解除して通常開館を再開することといたしましたので、お知らせします。
なお、当分の間、原則として事前予約制とし、引き続き感染防止対策として、閲覧を希望される方にはマスクの着用と体温測定等にご協力いただきますので、よろしくお願いいたします。
8月10～13日は全学一斉休業のため閉館いたします。
当館は、本年4月15日より、新型コロナウィルス感染拡大防止のため、閲覧室を臨時閉鎖しておりましたが、本学における活動形態の変更に伴い、6月19日から閉鎖の一部解除措置をとることといたしましたので、お知らせします。当分の間、利用者及び利用方法を以下の通りといたします。ご不便をおかけしますが、感染拡大防止のための緊急の対応として、引き続きご理解をいただきますようお願い申し上げます。
利 用 者：本学の教職員及び学生に限る。
利用方法：（１）電話等による閲覧予約を求める。閲覧室混雑を避けるためにご協力ください。
（２）当館の定める「利用上の注意（緊急版）」に従っての閲覧を求める。
開 館 日：月～金曜日 10：00～17：00
ただし月末の金曜日をはじめ臨時休館日がございますので、来館前にお問い合わせください。
2021年8月10～13日は全額一斉休業のため閉館いたします。
（＊「利用上の注意（緊急版）」の具体的内容については、別途お問い合わせください。）
新型コロナウィルス感染拡大防止のため、筑波大学アーカイブズは4月15日（水）から当分の間、閲覧室を臨時閉鎖とさせていただきます。
感染拡大防止のための緊急の対応としてご協力をお願い申し上げます。
『筑波大学アーカイブズ年報』第2号のPDF版をホームページ上に公開いたしました。
2018年度に移管された法人文書の一部の公開を開始しました。
